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企業サイトを120%生かす法

公開日:2007年2月16日

企業がホームページを開設するだけで話題になったのは、もう過去の話。今は、ホームページはあって当たり前で、その内容が問われる時代になってきている。まわりに遅れを取らないように、とりあえず業者に依頼して作ってもらった企業サイトは、みな判で押したように同じような内容。
見た目に美しく仕上がっていても、“使えるサイト”かどうかは疑わしいものだ。
■理想的な企業サイト
 では企業サイトとして相応しいのはどのようなものだろうか。
消費者の目を引く斬新なデザインか? 記憶に残るインパクトのあるキャッチフレーズか?
いや違う、それはテレビコマーシャルに代表される広告の手法で、インターネットが得意とするのは広告ではない。広報だ。広報に必要なものは? そう、信頼できる情報を、詳しく、わかりやすく、いち早く伝えるということにほかならない。
 消費者もマスコミも、欲しい情報を得るために企業サイトを訪れる。訪れた者にとって必要なことは、そこに正確で詳細な情報があること。そして、その情報に容易にたどり着けることだ。
すると、理想的な企業サイトとは、このようなものになるだろう。トップページを見渡せば、ここでどのような情報が手に入るのかが一目でわかる。必要であれば、より詳細な目次としてサイトマップを設置するとよいだろう。欲しい情報には、最大でも2度か3度のクリックでたどり着けること。画像データが重すぎて表示に時間がかかるなどはもってのほか。サクサクと情報が表示されなければ、それは情報が無いに等しい。
 最新の情報がいち早くアップされていること。これも重要なことだ。最終更新日が数ヶ月前だとしたら、その時点でサイト内のすべての情報の信頼性が薄らいでしまう。情報の内容に変化がないから更新されていないのか、更新が遅れているからなのか見分けがつかないのだから。
さらに付け加えると、どれだけのユーザーが訪れたのか、サイトトラフィックの数値を調べ、分析することは、サイトの見直しに非常に役立つ。その結果から、ユーザーが必要としている情報は何かを読みとることができるはずだ。トラフィックの少ないページは、ユーザーにとって必要がないからなのか、あるいは置き場所が悪くたどり着くことが難しいからなのか。後者であれば、置き場所を再検討する必要がある。
 自社サイトの効果に不安を抱いている方。ユーザーの立場にたって自社サイトを見直してみてください。これらのことを守りさえすれば、企業サイトは十分に広報ツールとして成功することは間違いないのですから。

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